住宅を購入する際に多くの人が住宅ローンを利用します。しかし、金利や返済計画など、理解すべき点が多く、様々な疑問や不安を抱える人も少なくありません。今回のコラムでは、住宅ローンに関する基礎知識と、世間で多い疑問について解説します。超超初心者向けコラムですので、これから住宅購入をお考えの方にも読みやすくなっています。

住宅ローンの基礎

住宅ローンは、銀行や住宅金融支援機構などの金融機関から住宅購入資金を借り入れるためのローンです。返済期間は一般的に15年から35年程度（最長は50年）で、金利には固定金利と変動金利があります。固定金利は返済期間中の金利が確定しているため返済計画が立てやすい反面、最初の金利が高めに設定される傾向があります。一方で一般的な変動金利は短期プライムレートなどの市場金利に応じて変動するため、金利が低下すれば返済額も減少しますが、金利上昇により返済額が高騰するリスクもあります。

よくある疑問と解答

Q1. どのくらいの借入れが可能ですか？

一般的に、年収の5倍から7倍程度までが借入れの目安とされています。しかし、これはあくまで一般的な目安であり、年収の10倍近くの借り入れが可能なケースもあります。

また、多くの金融機関は年返済比率により借入金額の上限を設定しています。年返済比率とは、住宅ローンやその他の借り入れ（自動車ローンやクレジットカードの分割払いなど）の年間返済金額を年収で割った割合（%）で、金融機関により30%や35%のように上限を設定しています。年返済比率について詳しくはこちらのコラムをご覧ください。

その他には、金融機関の審査基準や借入希望者の年齢、世帯構成、職業などによっても変わります。

Q2. 金利はどのように選べばいいですか？

現在のような金利上昇局面においては、固定金利は将来の金利上昇リスクを避けたい場合、変動金利は初期の返済負担を軽減したい場合に適しています。また、最近では固定期間選択型（一定期間は固定金利、その後は変動金利になる）も人気です。自身のリスク許容度や将来の収入見込み、家計収支を含めたライフプランを考慮して選びましょう。

金利タイプの選択には、こちらのコラムやこちらのコラムをご覧ください。

Q3. 住宅ローン減税はどのように利用できますか？

住宅ローン減税は、住宅ローンの年末残高に応じて所得税から一定額が一定期間に渡り控除される制度です。2024年に住宅を購入し入居する場合は、年末のローン残高（認定長期優良住宅の場合は5,000万円が上限）×0.7%を上限として、所得税や住民税（9.75万円または課税所得金額×5%のいずれか小さいほう）が減額されます。これを利用するには、入居年の翌年に確定申告を行う必要があります。

控除額や条件は税制改正により今後も変更されることがあるので、最新の情報を確認しましょう。

Q4. 返済途中で金利を見直すことは可能ですか？

可能です。これを「借り換え」といいます。他の金融機関で新たに住宅ローンを組み直し、現在のローンを返済することで総返済額を減らせる場合もあります。実現できるかどうはわかりませんが、現在住宅ローンを借りている金融機関に借り換えをチラつかせて金利の値引き交渉をする方もいらっしゃいます。

借り換えには金利を下げるための借り換えの他に、変動金利から【フラット35】などの固定金利への借り換えのように、金利タイプを変更するための借り換えもあります。

いずれにしても借り換えには手数料や登記費用などの諸費用がかかるため、その費用をかけるだけの価値があるかをよく検討してください。

Q5. 住宅ローンの審査には何が影響しますか？

審査では、年収や勤続年数、他の借入れ状況などが考慮されます。また、物件の価値も重要な要素です。過去にクレジットカードの支払い遅延などがあると、審査に悪影響を及ぼす可能性があります。詳しくはこちらのコラムをご覧ください。

まとめ

住宅ローンは、多くの人にとって生涯で最も大きな借入れとなります。そのため、自身に合ったプランを選ぶことが重要です。このコラムで紹介した基礎知識と疑問への解答が、皆さんの住宅ローン選びに役立てば幸いです。何か不明点があればエフアンドエス・エキスパートにご相談ください。